世界大恐慌は1929年の9月アメリカの株価50%暴落に端を発して、２年間世界のGDPは15%減少した。そうか仮想通貨ね。

仮想通貨取引大手のＦＴＸが破産申請、130以上の関連会社も同時に破産申請。全体像は見えないが、何兆円、何十兆円になるか、見当がつかない。勿論、これから他の取引所も影響を受けて破産する事も十分考えられる。言わばビットコイン価格が50％以上下落する可能性は高い。世界100ヵ国以上の自国通貨が信頼出来ない国では必要に迫られてこうした仮想通貨を使っている。また犯罪その他で裏金が必要で送金が簡単に出来る方々にも重宝がられている仮想通貨だが、それが50％以上下落したら、少なからず表の世界にも多大な影響を及ぼす。最近黒字宣言をしたソフトバンクグループもこのFTXの株主である。

もしこうした世界大恐慌が起きた場合。日本の輸出も減少するので、前にも言った4年限定で原子力発電を全力稼働させ、貿易収支を保つ必要がある。幸い日本は、食糧も自給率も大手が日本より手間の掛からない輸入に頼っているだけで、国内生産でもかなりが賄える。日本はインフレ率も世界から見れば低いし給与も欧米のように馬鹿高くしなかった。こうした事では日本はラッキーと言える。ただ必要なもの以外買わない。住宅金利が上がる等で、個人消費はかなり落ち込むであろう。私が前から言う、地産地消のエネルギー、地産地消の食糧、地産地消の製品へ早期に変革させる必要がある。