日本の不動産、建造物は無価値になる。それに伴い日本円が下落して行く。

日本の不動産、建造物は無価値になる。それに伴い日本円が下落して行く。そう言うと日本人の中には理解出来ない人がいる。その時に出す例は、夕張と一緒の事が今日本全国で起きている。　夕張炭鉱で人口の急増加、夕張駅前の土地価格は当時一坪当時の200円その価値は今で言う坪２００万円、しかし、その後人口激減で今でも坪200円か0円。これが人口の増減に於ける不動産と言うものです。まあ需要と供給ですね。これを如実に表したのが、軍艦島で、高層アパートの廃墟群と成るわけです。千葉県ですら廃墟公団住宅棟は100以上ある。壊すのにもお金がかかり、放置されている。

不動産、建築物が下落し、使えなくなる、一時の様に東京23区を売れば、アメリカが買えると言う価値は既に無いし、それがゼロに近くなる。だから今、住宅ローンを25年、35年と組むのは、詐欺師に騙された被害者でしか無い。又政府も不動産から税収と言う方法は崩壊するので、他の税収源が必要となる。消費も半減するので消費税を柱と考える事は不可能である。故に国民の預金高をベースにした税収制度に変えなければならない。その為には３０００兆円が必要だが、国民数が減るので一人当たり5000万円の預金が必要だが、もしそれだけの預金を、無価値の不動産では無く国民が持てば、ゆとりある、教育にも手厚い国民が形成され、日本は又黄金の国となる。ではどうすれば良いかだが、未来２１００研究所は方向性を示していく事が使命で有ると考える。