日本のトランプ再選支持のデモを報じない日本メディアは死んだ。

現在では、トランプ再選が70%まで確実に成って来たのに、未だにバイデンの当選を伝えるマスコミは誰に金を貰っているのか？　誰の指示で動いているのか。これを追求して貰いたい。週間文春さん頑張って下さい（笑）いや、バイデン候補は当選どころでは無い。アメリカでは国家反逆罪で下手すればバイデン自身が投獄される危険もはらんでいる。フェースブックのオーナーの選挙買収の為に作られたNPO法人に対する多額の寄付等も明るみに出て来ている。トランプ再選後もこの民主主義転覆を図った者たちへの法的裁きが待ち受けている。これは選挙の不正は民事裁判では無い。刑事事件で有り、国家反逆罪で重罪に当たります。マスコミは誰に金を貰って、誰が指示していたのか、明るみに出て、裁きを受ける時が来るであろう。まあしかし、その前にこうしたマスコミが国民からの鉄鎚を受けて滅びていく事だろう。日本の放送、新聞業界も、その広告代理店である電通その他、お笑い芸人で国民を愚弄させた吉本その他の興行企業も、放送と金の孤欠化によって滅びて行くだろう。今はそうした芸人やタレントが収入が減り、You-tuberに成って、Youtuber  全盛期とも言える時代だが、女性は露出度を増し、男性のレポーターが増えて様々な番組を作っている。フィリピンの日本人でも同じ様に増えている。しかし、増え過ぎたラーメン屋同然に、何処かで飽和状態になるであろう。しかし、NHKも含めて地上波に繋がるメディアは要らなくなる時代は直ぐそこにある事は間違いは無い。今回の件で、その速さは加速される事は間違いなく、５年以内と思われます。5Gでインターネットからの配信が地上波を上回るのは時間の問題ですので、もっと早いかも知れません。そう成ると、テレビ、新聞を牛耳る大手メディアが影響を受けて力を失い、しかし製造業と違い、合併や合弁はメディア業界では難しいので、解散を繰り返し、小さなインターネットメディアに変わっていく事でしょう。しかし、最終的な生き残りの原点が、嘘をつかない、真実を視聴者に小まめに伝える事、そこに行き着くでであろう。何処の業界も生き残りが厳しい時代です。