仮想通貨は中国共産党崩壊で、壊滅する。

私は我が人生で「株」とか「ギャンブル」「パチンコ」は遣ったことが無い。株は若い頃にに「目の付け所がシャープ」の株を買ったことがあるが、シャープの計算入力機種を使って、当時、日本で最初の介護用入力装置を開発したので、その時にシャープ株を買った一度だけ。パチンコは学生の頃はコンビニが無く、夜間に飲み物を買うのに、パチンコ玉を買って景品と交換しただけ、ギャンブルはマカオとモナコで遊び半分でやっただけ。マニラに来ても、行かない。OKADAには行ったが、ただ人を降ろしただけ、中に入ったこともない。OKADAを作る段階で、少し関与したので、図面も持っているし、入店も誘われたが、一切その後は関与してない。私の信念は「実業」であり、人の便利や喜びを与える事で有る。しかし「株」とか「ギャンブル」「パチンコ」は一時の快楽を与えるが、破滅も与える。危険な道具である。仮想通貨も同じようなもので有る。

実業とは人が喜ぶ「物」や「サービス」を与え、それを買った人のサービスの内容も含めて買った人の所有物、満足物となる。しかし「株」とか「ギャンブル」「パチンコ」そして「仮想通貨」は、胴元の管理下に置かれた、それこそ仮想のもので、使うものでは無く、胴元に使われるもので、人が操られる道具でしかない。だから証券会社が、「仮想通貨」に参入するのは理解が出来る。同じ穴のムジナである。

武漢肺炎以降で私が言うのは、今までの経済の歪が崩れる時で、ただ数字を駆使したものでは無く、自然の流れの商売の「黄金パイ」に戻る時と考えている。いわばリスクヘッジの王道が回復する時だと思っている。

その中で、仮想通貨は中国共産党が目に見えない胴元であるとも思っている。中国の歴史には偽札作りは当たり前であり、今も中国紙幣の１％以上は偽造品ではないかと思われている。中国共産党は香港やマカオでのマネーランドリーだけでは無く、この仮想通貨もその中に組み入れている。仮想通貨は国の管理でもない。取引所と言われるものが、入って来たお金と出ていくお金を管理している。相場も売りだ買だと言われるが、そこには法律的根拠はない。では中国人、自分が破産する時にはどうするか？持ち逃げしかない。でもその時が、この武漢肺炎で早まっていると考えるのが、普通なのではないだろうか？私は知らんけど(笑)