TikTok 排除は必要か？　ソフトバンク絡み、インドは使用禁止へ

TikTok の親会社のバイトダンス（ByteDance）という中国企業。 バイトダンスは、1983年に生まれた現CEOの張一鳴 氏が北京で2012年に創業しました。旅行検索サイトの｢酷訊網｣、不動産検索サイトの｢九九網｣の立ち上げに携わった帳氏が最初にヒットさせたサービスは、現在展開しているショートムービープラットフォーム「TikTok」や、ニュースアプリの「Toutiao（今日頭条＝トウティアオ）」です。2018年11月時点の同社の評価額は780億ドル（1ドル110円換算で8.58兆円）加えて、同社はソフトバンクグループによるソフトバンク・ビジョン・ファンドが出資していることでも知られています。

2017年11月9日、TikTokの親会社であるByteDanceは、米国の10代をターゲットにした人気のソーシャルメディアプラットフォームを所有するmusical.lyを買収。買収額は最大で10億ドルを費やした。 だが、その際に米国政府の承認を得ていなかったと、2019年11月2日に報道された[2]。2018年8月2日、TikTokがmusical.lyと正式に合併。既存のアカウントとデータを1つのアプリに統合し、大規模なビデオコミュニティとなった。 統合に伴い、アプリ名も「TikTok」で統一された。また、musical.ly、TikTokでそれぞれ人気の高かった機能が盛り込まれ、新機能も追加された。musical.lyの共同創業者で現在はTikTokのシニアバイスプレジデントであるAlex Zhuはmusical.ly とTikTokは、誰もがクリエイターになれるようしたい。

2018年現在、150か国以上・75の言語で利用が可能。

日本では2018年、10, 20代の若年層を中心に大きな流行を見せ[6]、2018年の新語・流行語大賞で「TikTok」がノミネートされたり、JC・JK流行語大賞2018で「TikTok」がアプリ部門1位、配信者を指す「TikToker」がコトバ部門4位に選ばれたりした。 また、日本のApp Storeで配信されている無料アプリの2018年のダウンロード数ランキングでLINEやGoogle マップなどの代表的なアプリを抑え、TikTokが1位となった。

日本法人（ByteDance株式会社）は日本経済団体連合会（経団連）に入会したことを明らかにした。中国が好きな経団連(笑)

立派に伸し上がった会社ではあるが、その裏には中国共産党の支配が有るであろう。中国共産党が黙ってこの会社を見過ごす事は無いであろう。サイバー攻撃の部隊を総動員してランキング１位にする事ぐらい簡単だと思うし、ここに動画をアップした時に携帯の情報が抜き取られる可能性は非常に大きい。中国共産党にとって世界中の情報を取れて、世界監視システムが出来たようで、その上個人情報も取れる。下手すると自動で携帯のカメラを立ち上げてのぞき見も出来るかもしれない正に魔法の杖で有る。それにソフトバンクが協力し、経団連にも、日本音楽著作権協会にも関連し、日本共産党もビデオ・アカウントを作ると成ったら、これホンマモンのスパイ・アプリで有る。私は入れてないが、さっさと削除した方が良いかも、しかし削除されても何かが残り、監視できるかもしれない。怖い怖い。